プログラム

1971年生まれ。三菱石油（現 ENEOS）勤務を経て、油藤商事に入社。現在、同社代表取締役を務める。2025年度には全国バイオディーゼル燃料利用推進協議会副会長に就任。 これまで、彦根青年会議所理事、NPO法人とよさとまちづくり委員会理事（設立発起人）、多賀創世塾陽転の会会長（2003年度）、滋賀県環境自治推進員・地球温暖化防止推進員、彦根市・豊郷町・甲良町・多賀町合併協議会委員、環境省中央環境審議会委員会委員（2003～2004年度）、彦根市倫理法人会会長（2015～2018年度）などを歴任。2020年より倫理研究所法人レクチャラーを務めている。

2009年東京都に入都。財務局や建設局を経て2018年より産業労働局に所属。中小企業対策や雇用就業対策、新型コロナウイルス対策などに従事し、2024年４月より現職。現在、COP28で小池知事が表明した水素取引所の立ち上げに向けた取り組みを進めており、2024年12月に市場形式として世界初となる“グリーン水素トライアル取引”を実施。

約35年間にわたり民間エネルギー企業で石油貿易、海外事業展開、政策提言活動に従事。2020年より現職として、クリーンエネルギーを巡る国内外情勢や政策動向などの分析を専門とする。経済産業省の各種調査研究の委員ほか、LPG振興センター理事、新エネルギー財団委員なども歴任。著書・寄稿として『エネルギー業界のしくみとビジネスがこれ１冊でしっかりわかる教科書』（技術評論社、2023年）やPETROTECH誌での座談会記事、次世代液体燃料に関する論考などがある。また、ブラジルサトウキビ協会（UNICA）や国際会議など国内外のシンポジウムに多数登壇。

1974年生まれ。2000年3月、早稲田大学創造理工学部建築学科修士課程修了。同年4月、東京ガスに入社し、設計・保安業務をはじめ、厨房機器や設備などの商品開発、研究部門などを歴任。その後、人材開発室採用チームリーダーや業務用ソリューション技術グループマネジャーを経て、2022年より一般社団法人日本ガス協会にて現職。現在は、都市ガス業界のカーボンニュートラル化に向けた戦略策定やエネルギー政策への対応などを担当している。

2001年3月茨城大学大学院理工学研究科博士後期課程生産科学専攻終了, 博士（工学）新燃料利用システムの実用化・標準化研究開発，低公害高効率エンジンの研究開発等に従事。

1977年生まれ。大阪大学大学院工学研究科機械システム工学専攻を卒業後、2001年に大阪ガスに入社。LNG（液化天然ガス）のエンジニアリング、技術開発を経験し、2017年にエンジニアリング部、事業推進チーム、マネジャー2020年にDaigasガスアンドパワーソリューション株式会社、経営企画本部企画チーム、マネジャー2022年に日本ガス協会、企画部、国際基準認証グループ、マネジャー2025年より現職。趣味は剣道であり、現在、教士七段

2023年7月よりJERAでChief Optimization Officer (COPTO)として、国内火力発電事業の損益に責任を持つ最適化部門を監督するほか、燃料と電力を取り扱う複数のトレーディング会社も監督。JERA Global Marketsの取締役会で会長を務めており、2019年から2023年まではCEOを務めグローバルレベルの収益性の高いトレーディング事業を確立する。
エネルギー取引と電力業界で30年以上の経験を持ち、中部電力の燃料部門でキャリアをスタートし、石炭やLNGを含む様々なエネルギーを担当。中部エナジートレーディングの部長や取締役を務めるなど、中部電力内で複数のリーダーの役割を担う。2008年には、後にJERA Global Marketsとなる、石炭トレーディング・ジョイントベンチャーをEDF Tradingとの間で設立し、運営をリード。2015年には、JERAの企画・最適化部部長に任命され、JERAとEDF Tradingの石炭およびLNGトレーディングのJERA Global Marketsへの統合に向けた交渉チームを成功に導く。その他、JERAで経営企画本部、販売・調達・燃料事業本部の最適化部長を歴任。
東京大学法学部を卒業し、ヴァンダービルト大学オーエン経営大学院でMBAを取得。

1976年生まれ。2001年東北大学理学研究科博士前期課程修了。荏原製作所にて大型ポンプ計画設計、エネルギー・廃棄物分野の新規事業開発、博報堂にて地球温暖化対策国民運動の事務局、個人事業主として環境コンサルタント、内閣府を経て、2013年に自然電力に入社。太陽光発電事業の開発、小売電気事業の立ち上げ、デジタル事業の立ち上げを行い、現在も新規事業の創出を担当。

1951年生まれ。東京大学経済学部卒業。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。経済学博士。青山学院大学助教授、東京大学教授、一橋大学大学院教授、東京理科大学大学院教授、国際大学大学院教授を経て、2023年より現職。東京大学・一橋大学名誉教授。

モービル石油、エクソンモービルを経て、2006年にDHLジャパンに移籍し、価格戦略、営業戦略全般を担当。2008年より旧DHL GoGreenの導入を行い、2023年よりSAFの特性を活かしてリニューアルされたDHL GoGreen Plusの日本市場での展開をリード。

1994年4月にコスモ石油に入社。2012年6月より千葉製油所製造2課長に就任。2014年6月からアブダビ石油のアブダビ鉱業所生産技術部、2018年4月にはアブダビ鉱業所保全生産部に配属となる。2019年4月にアブダビ鉱業所のプロジェクト部長に就任。2021年4月にアブダビ鉱業所の保全生産部長となる。2023年4月にコスモ石油千葉製油所製造担当副所長を歴任し、2025年4月より次世代プロジェクト推進部長となる。

東京都生まれ。大学卒業後、テキサス州立大学アーリントン校大学院にてMBAを取得したのち、アーサーアンダーセン・ダラス事務所に入所。1997年に帰国。ア―サーアンダーセン東京事務所（現KPMGあずさ監査法人）にてM&A業務に携わり、エネルギー・インフラ案件を多数手がける。2012年からKPMGジャパンにてエネルギー・インフラストラクチャ―セクター統括責任者。翌2013年からアジア・パシフィック地域のエネルギーセクター統括責任者も兼務する。2022年に独立し、リゾナンシアを設立。マネージングパートナーに就任する。

1993年東京大卒、1998年東京大博士取得後、同大学助手、2001年より早稲田大学助手等を経て2012年より現職。政府各種審議会委員多数。イギリス王立化学会フェロー（FRSC）、2019年日本化学会学術賞、2020年文部科学大臣表彰科学技術賞等。水素・アンモニアと再生可能エネルギー由来燃料を専門とする。

1950年生まれ。東京大学経済学部卒業後、通商産業省に入省。米国でMBA取得。OECD科学技術産業局局長や在米大使館公使などを務めたのち、国際エネルギー機関（IEA）事務局長に就任。以降、日本エネルギー経済研究所（IEEJ）特別顧問や東京大学教授、ICEF運営委員長、笹川平和財団会長を歴任し、現在はタナカグローバルCEOを務める。

2001年、京都大学大学院工学研究科(環境地球工学専攻)工学修士取得。同年、経済産業省入省。2008年、米国ワシントン大学大学院経営学修士取得、同年、資源エネルギー庁長官官房総合政策課戦略推進室室長補佐。その後も資源エネルギー庁電力・ガス事業部の複数部署でエネルギー政策に携わり、2018年、同部放射性廃棄物対策課長。2021年、エネルギー・金属鉱物資源機構ワシントン事務所長を経て、2024年、資源エネルギー庁資源・燃料部政策課長。2025年7月より現職。

1986年、東京大学法学部を卒業。同年、東京ガスに入社し原料部、ニューヨーク事務所、海外事業部などを経る。2006年からは国際エネルギー機関（IEA）にて天然ガスアナリストを務める。2010年より日本エネルギー経済研究所にて主任研究員、研究主幹を歴任。現在は、日本エネルギー経済研究所にて資源・燃料・エネルギー安全保障分野における上級スペシャリストとして研究・発信している。

1976年東京大学農学部卒業、1980年同農学系研究科博士。同年に理化学研究所研究員（微生物生態学研究室）勤務、ミシガン州立大学、カリフォルニア大学客員研究員兼務を経て、1995年在京米国大使館スペシャリスト（米国国務省、米国農務省）として日米間の科学、農業の情報交換に携わり、2006年日本モンサント社にて遺伝子組み換え作物の情報発信を行う。2008年よりアメリカ穀物協会（2025年よりアメリカ穀物バイオプロダクツ協会に改称）日本代表として勤務。米国産飼料穀物、バイオエタノールの日本市場での普及を図っている。

2022年6月より、アブダビ国営石油会社（ADNOC）にて、石油・ガスの基礎分析、石油取引、原油価格に関する専門知識を活かし、日本の主要顧客やパートナー（製油会社、上流企業、商社、価格報告機関、エネルギー政策や石油備蓄戦略を担う政府機関など）との関係構築を担当。以前は、ブルームバーグやトムソン・ロイター、コモディティ情報提供会社アーガス・メディア、メキシコ国営石油会社PEMEXなど、世界3大陸（メキシコシティ、ロンドン、シンガポール、東京など）において、25年以上にわたり記者、プレゼンター、アナリストとして活動。

2006年に古河電気工業に入社。エコマテリアル電線やケーブル用被覆材料の開発に従事した後、新事業創出に向けた開発活動に携わる。2019年に研究開発本部 サステナブルテクノロジー研究所 新領域育成部長に就任したのち、2025年から研究開発本部 フロンティア統括部長を務める。

1953年生まれ。東京工業大学大学院総合理工学研究科博士課程修了（理学博士）後、株式会社東芝入社。放射性廃棄物処理技術や次世代の使用済燃料再処理技術である乾式再処理技術の研究に従事。㈱東芝電力システム社首席技監を経て、内閣府ImPACTプログラム 「核変換による高レベル放射性廃棄物の大幅な低減・資源化」プログラムマネージャーを務めた。2014年～2015年日本原子力学会会長（第36代）、福島県除染アドバイザー、東京工業大学非常勤講師を歴任。

1981年3月、大阪市立大学経済学部卒業。同年4月、岩谷産業大阪本社入社。1990年より大連駐在員事務所勤務。1995年から2014年まで東京本社勤務の間、「日本LPガス協会」品質部会長（2002～2014年）や「DME自動車・バイオDME普及推進委員会」委員長（2007～2009年）を歴任。2014年から2015年にかけて岩谷マルヰガスの監査役、常務取締役を務め、2015年には中国・珠海の岩谷気具有限公司総経理に就任。2018年より日本LPガス協会企画グループリーダー（出向）。2023年3月に岩谷産業を退職後、日本グリーンLPガス推進協議会特任調査役に就任し、現在に至る。

1967年広島市生まれ。1992年東京大学大学院工学系研究科原子力工学専攻修士修了。同年、日本原子力発電に入社。2004年に慶応義塾大学大学院経営管理研究科修士修了、経営学修士取得。2005年より日本エネルギー経済研究所勤務、2023年より現職。専門分野は原子力工学（炉心・燃料設計及び安全解析）、原子力政策、低炭素技術産業動向、企業経済学及び財務分析。

1991年、静岡大学人文学部経済学科卒業後、中部電力に入社。人事部門を中心に幅広い分野で要職を歴任し、電気事業連合会(愛・地球博)出向ほか女性活躍推進室長を務めた経歴をもつ。2020年よりワシントン事務所所長として海外事業を指揮し、2024年からグローバル事業本部部長、2025年に執行役員に就任。

2001年に北海道大学大学院工学研究科学位取得後、石炭ガス化、天然ガス改質のプロジェクトに従事。2005年から民間企業で炭素繊維や電極材料の研究開発を実施し、2010年からエネルギー総合工学研究所にてバイオマスを中心とした再生可能エネルギー関連の調査研究を進める。

2009年に東京大学教養学部卒業後、三井物産に入社し、2021年までLNG・ウラン・石炭プロジェクトの投資・販売業務等に従事。2021年に日本エネルギー経済研究所に入所。その間、東京大学大学院総合文化研究科にて日本の資源外交における政府と企業の関係について研究し、2022年に博士号（学術）を取得。専門はLNGを中心とする国際エネルギー情勢、日本の資源エネルギー政策。著書に『現代日本の資源外交－国家戦略としての「民間主導」の資源調達－』（芙蓉書房出版、2024年1月）。

1984年に京都大学大学院農学研究科修士課程（農業工学専攻）を修了後、2006年から農研機構農村工学研究所にて資源循環システム研究チーム長を務める。2015年には農林水産省農林水産技術会議事務局で研究調整官を担当。2017年からは農研機構本部にて研究管理役・広報管理役・広報戦略室長を歴任。2020年に日本有機資源協会の専務理事に就任し、現在に至る。

VPS（Veritas Petroleum Services）の戦略的提携部門プレジデントを務め、シンガポールを拠点として活動。燃料検査、コンサルティング、脱炭素化サービス分野において最前線に立つ同社で、顧客の持続可能な事業運営、資産保全、予防保全、および法規制順守を支援。
また、国際・国内の主要業界団体にも積極的に関与しており、シンガポール規格開発機構（SDO@SCIC）のバンカリング技術委員会議長、燃料品質仕様国家ミラー委員会議長、国際バンカー産業協会（IBIA）アジア理事会議長を歴任。さらに、シンガポール海運協会での要職経験や、同協会の国際委員会・技術委員会やインタタンコバンカー小委員会での活動経験を持つ。

20年以上にわたり先物業務に携わり、先物市場のリスク管理、商品設計・市場推進、国際原油先物市場、ならびに先物市場に関する法規制などの分野に従事。

PAC（Precision Analyzer Company）副社長。25年以上の業界経験を有する、国際標準化機構（ISO）技術委員会の専門家。ISO TC 47/28のリエゾンオフィサーを務めるほか、米国材料試験協会（ASTM）および持続可能なバイオマテリアルに関する円卓会議（RSB）のメンバーでもある。 PACは持続可能な航空燃料（SAF）技術サービスの世界的リーダーとして16年間にわたりSAF技術に注力し、原料から認証までのワンストップサービスを提供。同社において、ASTM、ISO、GBなど国際標準の策定や解釈に深く関与し、業界の発展に大きく貢献している。